こんにちは、あさゆけです。
今まで何となく面倒に思ってやってこなかったふるさと納税。面倒に感じていたふるさと納税を超簡単にまとめてみたので、ぜひこれからふるさと納税にチャレンジする方の参考になれば嬉しいです。
ふるさと納税とは
ふるさと納税は本来は自分が住んでいる地域以外に応援したい自治体に住民税を納めることで、その地域の活性化に貢献するお礼として返礼品として受け取ることができる制度。
「応援したい」自治体をを選ぶ理由
ふるさと納税は自分が住んでいる地域外で「応援したい!」と思う自治体を選ぶのがおすすめ。納税された寄付金は地域活性化のための活動費用として活用されるので、その土地に行く楽しみや貢献している満足感も同時に得られます。
魅力的な返礼品で選ぶも良し
返礼品の中には普段は食べないようなリッチな食品や生活に欠かせない日用品などが多くあります。住民税を納めているだけでは得られなかった豪華な返礼品が得られるので返礼品で選ぶのも良いでしょう。
ふるさと納税利用者は全国民の約13%しかいない
私の周りではふるさと納税をしている方がほとんどだったので、この13%という数字には驚きます。ふるさと納税についての手順や手間がなかなか踏み出せない理由が多いようです。私もそうでした。
ふるさと納税の中で楽天ふるさと納税がおすすめな理由
ふるさと納税と言えば「さとふる」「ふるなび」「ふるさとチョイス」などたくさんのサイトが存在します。そのサイトの中でもダントツでお得なのが楽天ふるさと納税です。
楽天ふるさと納税のメリット
- 納めた住民税の内最大3割までの返礼品がもらえる
- 自分の住む地域に納めるはずの住民税が控除される
- 返礼品を自分で選べる
- 楽天ポイントが貯まる
- 楽天スーパーセール・お買い物マラソンの対象
- 楽天カード支払いで更にカードポイントも貯まる
- 返礼品の商品紹介のページが充実
- 楽天市場でショッピングする感覚で簡単に寄付できる
楽天ふるさと納税のデメリット
- 楽天IDを取得しなくてはならない(納税をしていいる本人のIDが必要になります)
- 確定申告の手続きが面倒(ワンストップ特例申請を使ってみよう)
- ふるさと納税を利用するのに実質2,000円は自己負担
楽天ふるさと納税の使い方
楽天ふるさと納税は楽天ユーザーであれば楽天ポイントの付与がされます。返礼品だけでもお得なのにポイントも溜まって、そのポイントを寄付に充てられたり、別のお買い物にももちろん使えます。
まずはかんたんシュミレーターで寄付上限額をチェック
納税者の年収・家族構成・扶養人数などを入力するとおおよそのふるさと納税寄付上限額を確認できます。上限額を超えてしまうと控除されないので注意しましょう。
※医療費控除・住宅ローン・保険料などによっても金額は変わってくるので、限度額ギリギリまで寄付すると限度額をオーバーしてしまう可能性があります。注意!
①楽天IDを取得する
住民税を納税している本人の楽天IDが必要になります。家族の楽天IDでは控除の対象にならないのでご注意下さい。
②楽天カードを作る
必須ではありませんが、楽天ふるさと納税を利用するのであれば楽天カードでお支払いするのがおすすめ。楽天カードで支払うことによって楽天ポイントとは別にクレジットカードのポイントも寄附金額の3%が付与されます。
※楽天カードを新たに申し込む際にはクレジットカードが発行されて自宅に送られるまでに1周間〜10日ほどかかるのでお早めに申し込みましょう。また、12月末のギリギリの寄付になると控除が翌々年になってしまうこともあるので注意!
③返礼の品を選んでカートに入れる
返礼品は楽天のサイト内には食品・日用品・家電・インテリアなど約400品の中から選ぶことができます。返礼品によって送られるタイミングやペースも異なります。
④支払いの手続きをする
楽天ふるさと納税の場合、支払いはクレジット又は口座振替が可能です。ただし、自治体によるので寄付する際の支払い方法はチェックしましょう。
⑤返礼品を受け取る
12月は今年分のふるさと納税の締め月でもあるため、寄付金の納入が立て込みます。返礼品の納品も遅くなったりすることもあります。2022年の楽天スーパーセールも12/11までになるので、寄付する予定の方はお早めに!!!
⑥寄付金証明書を受け取る
返礼品と一緒(又は返礼品が送られた後に送られる場合もある)に寄付金証明書も送られてきます。寄付金証明書はこの後の確定申告又はワンステップ特例申請書に記入するための重要な書類なのでしっかり保存しておきます。
⑦確定申告をして税金の控除を受ける
個人事業主又はフリーランス・副業で複数の収入先がある場合の方であれば確定申告を個人でされている方がほとんどなので、その確定申告の際に寄付金の内容を記載していきます。
会社員の方(年収2,000万円以下)は個人で確定申告をされていない方が多いので寄付する自治体の数は5つまでと制限はありますが、ワンストップ特例申請を利用すると簡単に手続きが可能です。
寄付金の限度額ギリギリまで寄付をしたい場合は個人で確定申告をする必要があります。まずはワンストップ特例制度を利用してふるさと納税に申し込んでみるのもありかもしれません。
e-Tax:https://www.e-tax.nta.go.jp/
まとめ
楽天ふるさと納税は数あるふるさと納税サイトの中でもダントツにポイント還元が大きいのでおすすめ。実質負担2,000円で返礼品の楽しみがプラスされてちょっとリッチな生活を味わえるふるさと納税!ぜひチャレンジしてみて下さい。